コロナショックを乗り切るために個人で今からできる対策|食料の確保は住んでいる地域の食料自給率も参考に!【暮らし】

長引くコロナショックで、緊急事態宣言の再発令や医療崩壊に伴い、第二次コロナショックともいえる経済危機が起こっています。

IMFによれば世界恐慌以来の大不況の予測も。

コロナ禍は、いわゆる”慣れ”のために気が緩みがちですが、長期戦に備えて今後を考えておいた方がよさそうです。

個人として何ができるのか、もしもコロナショックと同時に災害が発生したりして物流が限定的になった場合に備えて対策をとっておきましょう。

ポリフェノール

コロナ問題はウイルス対策だけではなさそうだね。
その後の長期化する不況も考えておかないと…。

第一次コロナショック

 

こんにちは!

ポリフェノールです。

 

特措法の中身や、緊急事態宣言の効果や影響についてはコチラの記事をご覧ください⇩⇩⇩

【緊急事態宣言が解除へ】生活への支障・影響と効果は?ロックダウンとどう違うの?|コロナショック

医療崩壊と経済崩壊と治安崩壊|最も怖いのはどれ?自殺の増加・うつ・治安の悪化への警戒と対応が必須に【コロナショック】

 

災害用の備蓄は最低3日分、できれば1週間分が理想的とされています。

でも、日本全体が被災するケースはこれまで想定していませんでした。

東日本大震災などの甚大な被害が出た災害でも、すぐに他の地域からの救援がありましたからね。

 

では、日本全体が被害に遭う場合はどうでしょうか。

他の地域からの救援はあまり期待できそうにありません。

 

■食料の輸入や物流もある程度限定されるかもしれません。

 

コロナウイルス感染の恐れが終息するまで、何をどれくらい用意したらいいのか。

この記事ではこの【医療面での危機】を第一次コロナショックと呼びます。

 

第二次コロナショック

 

ウイルスという医療面での危機に加えて、経済が立ち直るまでの対策も考えなければなりません。

日本を含め、感染が広がっている国々での経済面でのダメージはどれくらいになると思いますか?

すでにアメリカの失業率は現段階でも、過去最悪となっています。

あのリーマンショックの時でさえ、日本に余波がきて大幅な景気後退へとつながりました。

ということは、現在のアメリカの不況はこれから日本にも大きな影響を与えるものになるはず。

 

IMFは世界恐慌以来の景気の後退が起きると予測しています。

今日、私たちは他に類を見ないような危機に直面しています。Covid-19は、私たちの社会的および経済的秩序を、私たちが生きている記憶の中で目にすることのないほどのスピードと規模で混乱させました。ウイルスは悲劇的な命の喪失を引き起こしており、それと戦うために必要な封鎖は何十億もの人々に影響を与えています。

( 略 )

来週の世界経済見通しに見られるように、2020年には世界の成長が急激にマイナスになることはすでに明らかです。実際、世界恐慌以来の最悪の経済的影響を予想しています。

IMF国際通貨基金公式サイトより引用

 

 

世界中の、特にアメリカと中国の経済不況の余波は間違いなく日本にも訪れ、日本そのもののダメージもどれ程になるか予測さえできません。

 

世界的なインフレの可能性も視野に入れて対策をとっておいたほうが良いでしょう。

 

■コロナウイルスへの対応が医療面で終息したとしても、その後の経済の回復にはもっと長期間の時間がかかるでしょう。

 

別次元のことではありますが、日本の戦後も復興までには長期間が必要で、その間食料の価格が高騰し闇市が横行しました。

 

この記事では、医療面の危機の後に長引く

【経済面での危機】を第二次コロナショックと呼ぶことにします。

 

この記事では主に【暮らし】の視点から、上記の二つのコロナショックを乗り切るために個人レベルでできることを考えていきます。

都道府県別の食料自給率や、ちょうど100年前の日本の戦後不況(昭和恐慌)もあわせて考えてみましょう。

 

おそらく医療面での第一次コロナショックは人口密度が高く食料調達の難しい都市部での被害が大きく、逆に経済面での第二次コロナショックは地方の小さな町の被害が大きいと思われます。

 

どんな対策ができるか

どんな仮定からか

どの程度した方がいいか

 

コロナ問題で飲料水の確保は必要?
第一次コロナショックに備えるためにも、ある程度の飲料水や食料を。

 

食料・水・生活用品の確保

 

まず必須なのは、水と食料です。

災害時のような完全な断水はないとしても、住んでいる地域で感染が拡大して、身を守るために頻繁に買い物に行けなくなることもあり得ます。

また、物流が限定的になりスーパーに食料が〔並ばない・買えない〕こともあるかも。

水については、

 ペットボトルに水をためておく

 煮沸できるようにカセットコンロ等も準備する

などして、備えておくとよいでしょう。

封鎖される前であれば通販で自宅にいながら購入することもできます。

 

飲料の確保はお早めに

 

 

ポリフェノール

あなたの住んでいる地域での
食料の確保は大丈夫ですか?

 

第一次コロナショックでの食料

 

もしあなたが、田と畑の多いのどかな地方に住んでおられれば、あまり食料の心配はしなくても大丈夫でしょう。

親戚や知り合いの農家から分けてもらえるはずです。

 

“心配なのは人口が密集し、かつ感染が拡大している大都市圏”

 

下の表から、ご自分の住んでいる都道府県の食料自給率をご覧ください。

 

都道府県別の食料自給率

 

日本の各都道府県の食料自給率

 

農地の豊富な北海道は200%超えなのでまず安心です。

青森・岩手・秋田・山形・新潟も100%を超えているので、収穫時期にもよりますが心配はなさそうです。

感染が特に拡大している地域はどうでしょうか。

 

東京1%、大阪1%、神奈川2%、愛知12%、兵庫16%、埼玉10%、千葉27%…。

といった数字が出ています。

 

次に、人口と食料調達のルートと量を考えてください。

そのうえで、外国からの食料の輸入が減り、もしも農地のある県が地元住民のために食料を確保したならどうなるかを考えて食料の備蓄をすると良いと思います。

 

現在、国や専門家は”買いだめ”は不要と発信しています。

当然と言えば当然ですよね。

専門家が買いだめを勧めれば、マスクやトイレットペーパーのように食料品が店頭から枯渇するでしょうから。

また、農林水産省によると米の備蓄は半年分はあるとのこと。

ただし、「ある」ことと、今後も『買える』ことは別問題と考えるべきではないでしょうか。

 

例えば、需要が緊迫しているマスクは24時間体制で通常の3倍の量が生産され、輸入も含めると「ある」はずなのに『買えない』状態が続いています。

 

同じように食料問題でも、国内に在庫はあるはずなのに買えないことも十分考えられるのではないかと…。

 

日本全体の食料自給率は37%

 

さらに、食料の不足は世界中で起きると思われます。

特に欧米での感染が拡大しているので、それらの地域からの輸入も減るはず。

米の輸入量の世界ランキングを見ると、EUやアメリカが上位に入っています。

そうした国々でも、米をはじめ食料輸入の争奪戦が始まるとしたら…

長期化するであろう第二次コロナショックを考えると、外国産の商品は今後しばらくは入手しにくくなるか、価格が高騰することが予想されます。

コロナのダメージを受けた国々から、これまでのように定期的な食料の輸入ができなくなることも考えると、食料の備蓄の計算も違ってくるのではないでしょうか。

 

コロナショックと原発事故

 

余談ですが、原子力発電所について国や専門家は「絶対に安全!」と言っていました。

その後、地震と津波による事故の後は口をそろえて「想定外でした」と繰り返し釈明していました。

 

コロナショックも、控えめに言っても想定外です。

 

具体的にどの程度の食料の備蓄が必要なのかは、どこにお住まいかにも大きく関わるので一概には言えませんが、通常の災害の想定を超えた備えが必要と考えます。

 

※当記事では急激な買いだめをお勧めしているわけではありません。何もかもが想定外の状況である今、読者の方がご自分と家族を守るために無理のない範囲での備蓄をされるようご提案しています。

 

フランソワ

赤ちゃんやお年寄りがいる場合は、
必需品も多くなるね!

 

特別な備えが必要な方はある程度の備えを

 

アレルギーのある方

育児をされている方

介護を必要とされる方

 

などは、特別な備えも必要です。

入手できるものが限定されてきた場合に、アレルギー反応が出たり、硬くて食べられなかったりする可能性もあります。

災害時だとしても2週間分は必要と考えられています。

紙おむつをはじめ、必要品は多めにそろえておきましょう。

もしも緊急事態宣言が出されても、道路の封鎖などがされなければ、自宅まで届けてもらえます。

スーパーや量販店の店頭に品物が無くなっても、アマゾンなどの大手なら全国の倉庫から配送可能です。

 

 

電源も確保しておくと安心

 

乾電池とモバイルバッテリーの常備をしておられる方も多いことでしょう。

モバイルバッテリーが一つか二つあれば、スマホやタブレットの充電ができますし、対応している機器があれば懐中電灯やビデオカメラの充電もできます。

ライフラインの復旧は真っ先に対応されるはずですし、水や食料と違って命と健康に関わるわけではないので、こちらのほうはすでに備蓄してある量で充分かもしれません。

優先順位としては〔可能なら多めにあるといい〕といった辺りでしょうか。

私はアンカーのモバイルバッテリーを愛用しています。

 

 

現金を確保する理由

 

普段であればカードや電子マネーやスマホがあれば、支払いに方法に困ることはありません。

通常は財布にあまり現金を入れていない方も多いのではないでしょうか。

 

大量の現金を持ち歩いたり、自宅に保管することは危険です。

非常事態には空き巣や路上強盗の発生など、治安が悪くなりがちですし。

(既に複数の警察官のウイルス感染も報告され、集団感染の疑いも出ています)

 

とはいえ、何らかの理由で銀行の取引が停止したり、クレジットカードが使えなくなった場合を考えると、手元にいくらかの現金を置いておくことは必要だと思っています。

 

 

今年は戦後(昭和)恐慌の100年後

 

この記事ではあまり触れませんが、日本では1920年頃から戦後不況が始まり1927年に昭和恐慌が起きて銀行も破綻しました。

 

今年は2020年

偶然にも日本が経験した戦後恐慌の、100年後に当たります。

 

日本経済は第一次世界大戦時の好況(大戦景気)から一転して1920年に戦後不況に陥って企業や銀行は不良債権を抱えた。また、1923年に発生した関東大震災の処理のための震災手形が膨大な不良債権と化していた。一方で、中小の銀行は折からの不況を受けて経営状態が悪化し、社会全般に金融不安が生じていた。1927年3月14日の衆議院予算委員会の中での片岡直温蔵相が「東京渡辺銀行がとうとう破綻を致しました」と失言したことをきっかけとして金融不安が表面化し、中小銀行を中心として取り付け騒ぎが発生した。一旦は収束するものの4月に鈴木商店が倒産し、その煽りを受けた台湾銀行が休業に追い込まれたことから金融不安が再燃した。これに対して高橋是清蔵相は片面印刷の200円券を臨時に増刷して現金の供給に手を尽くし、銀行もこれを店頭に積み上げるなどして不安の解消に努め、金融不安は収まった。

ウィキペディア~昭和恐慌より引用

戦前の日本は、大戦景気と戦後恐慌が循環する状況がしばしば繰り返された。この景気循環は日露戦争の際にも確認できるが、一般には第一次世界大戦後の1920年に発生した不況を指して「戦後恐慌」と呼ぶことが多い。

ウィキペディア~戦後恐慌より引用

 

状況は全く異なりますが、コロナウイルスの感染拡大が世界中に広まり混乱を極めていることから、世界恐慌レベルの不況に襲われる可能性もゼロとは言えないのではないでしょうか。

 

インフレでも安定の【金】

 

そのように考えるとやはり幾らかの現金や「金」などの資産を確保しておくことが賢明だと思います。

金であれば、もしも世界的なインフレになった際も値崩れしにくく、その時点での買い取り金額での取引ができます。

万が一、インフレが生じて1000万円の貯金が100万円や10万円の価値になる事態になっとしても、かなりの値段で現金化することができるはずです。

事実、今は金相場が高騰し1gが7000円前後で取引されています。

(2021年1月現在)

コロナ問題のあと長引く不況に備える
第二次コロナショックの経済不況は訪れるのか…。
ポリフェノール

コロナ騒動で空いた時間を
収入に変えられるかもしれないよ。

 

収入の確保

 

長くなりましたので、もう一点だけ。

医療面でのコロナショックを乗り越えたとしても、長引く雇用の危機が来ています。

通常の不況であってさえ、傾く会社があります。

 

コロナ問題を受けてのダメージは、会社に相当な体力がない限り普通にはしていられないことでしょう。

 

もちろん、政府も中小企業に経済支援していくことは考えられますが、どれほど追いつくでしょうか。

第一次コロナショックで医療費や感染拡大防止策での支出が膨らんだ国や自治体が、どれほどの救済策を打ち出せるかは未知数です。

一部ではなく日本全体の企業が痛手を受けている間に税収を増やすことも難しいでしょうし。

 

自分で収入を確保できるようにする

 

いつまで長期化するか分からないので、私は自分でも何らかの形で収入を得られるようにしています。

給与所得だけでなく、副業をするなどして万が一に備えることもできます。

例えば、世界的な不況になってたとしても早めに経済を立て直して為替が伸びていく国があることでしょう。

早めに日本円から、そうした伸びていく国の通貨を買っておき、伸びた段階で再び円に戻せば不況の中でも個人で利益を出すことも不可能ではありませんん。

むしろ不況こそチャンスになります。

 

不況でも利益を出す方法

 

例えばこんな感じです。(手数料は除いて計算します)

 

ある国の1ドルが100~150円まで動くと仮定します。

〔1ドル=100円〕の時期に10000円を100ドルにする

〔1ドル=150円〕になったら、持っていた100ドルが15000円になって戻る。

 

最初に投資する1万円を、もし100万円にすれば150万円になって戻るので50万円の利益が出ます。

※単純に分かりやすくした例です。

 

パソコンで本格的に取引することも、スマホのアプリでいつでもどこでも手軽に取引するともできます。

また、少額からの購入ができるものもあるので、試してみる価値はあると考えています。

 

この時期は自宅待機などで外出ができなくて時間を持て余すこともありますよね。

その“時間”を利用してみるのもアリなのではないでしょうか。

 

 

 

今回も最後まで読んでいただきまして、本当にありがとうございました!

通常は海外を飛び回って旅行のお得な情報や、お勧め観光地などを発信しています。

しばらくは海外旅行どころではないので、方向を変えて「日本でのコロナ問題の乗り切り方!」を発信していくつもりです。

ぜひ、またお会いしましょう。

 

ポリフェノールでした!

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